ドイツで65年にわたる歴史を持つ原子力関連企業NUKEM Technologies (以下、NUKEM)。1960年代の燃料集合体製造に始まり、現在では原子力発電所の廃炉（リュックバウ）や放射性廃棄物管理を専門とする企業へと姿を変えてきました。ロシア資本下での激動の時代を経て、2024年には日本のIT企業ムロオシステムズ株式会社（以下、ムロオシステムズ）によって買収され、新たな局面を迎えています。
今回のJ-BIGでは、NUKEMのマネージングディレクター兼 CEO であるトーマス・ザイポルト氏と、ムロオシステムズにてCOOおよび執行役員も務める二宮暢昭氏にインタビューをしました。企業としての歩みを振り返るとともに、ドイツと日本における原子力技術への文化的な向き合い方の違い、そしてIT企業であるムロオシステムズがなぜ原子力分野に将来性を見出したのかについて話を伺いました。
―― まずはNUKEMがドイツで歩んできた65年の歴史について教えてください。
トーマス・ザイポルト: NUKEMは1960年に設立されました。当初の社名は「Nuklearchemie und Metallurgie GmbH（原子力化学・冶金株式会社）」で、ドイツにおいて核燃料サイクルに関わった最初期の企業の一つです。創業当初は、主に核燃料集合体の製造を手がけていました。
当時のドイツでは、さまざまなタイプの原子力発電所の開発が進められており、それに応じて多様な燃料が必要とされていました。そうしたニーズに対応する形で事業を拡大し、やがてウラン濃縮をはじめとする関連分野にも進出していきました。 1980年代から1990年代にかけては、事業領域はさらに広がり、ウラン取引、同位体の供給、エンジニアリングサービスなど、非常に幅広い分野をカバーしていました。 そして2006年、原子力発電所の廃炉、放射性廃棄物管理、エンジニアリングに特化した事業体として「NUKEM Technologies」が独立。この時点から、現在のNUKEMを特徴づける専門特化の道を歩み始めたのです
―― ドイツでは、原子力を将来技術として評価する段階から、最終的に脱原発へと舵を切るまで、議論の軸が大きく変化してきました。こうした流れは、御社の事業にどのような影響を与えてきたのでしょうか。
トーマス・ザイポルト: NUKEMは、ドイツの原子力産業の発展と歩みを共にしながら成長し、その後、国際的に事業を拡大してきました。1960年当時、原子力は純粋に前向きに捉えられた未来技術でした。ほぼ無限に、しかも非常に低コストで電力を生み出せる手段として期待されていたのです。
しかし1970年代に入ると、ドイツでは原子力に対する明確な反対運動が起こり始めました。NUKEMもそれを拠点レベルで実感しています。アルツェナウへ移転する以前の本社があったハーナウでは、燃料要素工場を含むいわゆる「原子力村」に対して、大規模な抗議デモが繰り返されました。ドイツは周辺の欧州諸国と比べても、原子力をめぐる政治的議論が非常に激しく、それに伴う社会的反発も強かった国だと言えます。
こうした状況を背景に、当社の事業内容も時代とともに変化してきました。NUKEMは、ウラン採掘を除くほぼすべての核燃料サイクルに関わってきました。濃縮や加工、発電所向け燃料の製造から、放射性廃棄物の処理、原子力発電所の解体までを手がけてきたのです。あまり知られていませんが、ドイツでは現在もこのサイクルの多くの工程が国内で行われています。
現在、NUKEMの主な事業領域は放射性廃棄物の処理と原子力発電所の廃炉です。しかし、創業期に培われた技術や知見が失われたわけではありません。たとえば1960年代にNUKEMが特許を取得した黒鉛球状燃料は、現在、小型モジュール炉（SMR）の分野で再び注目されています。これは当社にとって、極めて重要な将来テーマの一つです。
Kostenfrei abonnieren
„J-BIG – Japan Business in Germany“ ist das E-Mail-Magazin rund um die Aktivitäten japanischer Unternehmen im deutschen Markt. Registrieren Sie sich kostenfrei!
―― 専門知識のない読者にも分かるように、御社の事業内容を具体例で説明していただけますか。
トーマス・ザイポルト: 現在、当社にとって最大の事業分野は放射性廃棄物の処理です。この分野では、稼働中の原子力発電所向けに、用途に応じて設計された専用の廃棄物処理設備を提供しています。 代表的な例が、当社の「FREMES」システムです。イメージとしては「知能化されたコンベアベルト」のようなものです。処理対象の材料がシステム内を流れる間に、自動で放射能測定が行われ、その結果に基づいてリアルタイムで仕分けされます。放射線測定と自動選別を一つの工程で同時に行える点が特徴で、1時間あたり最大10トンの処理が可能です。材料は「無条件で再利用可能」「条件付きで再利用可能」「放射性廃棄物」の3区分に自動的に分類されます。
この分野で最大級のプロジェクトが、ベルギー・デッセルにある旧FBFC燃料製造施設の環境修復事業です。ここでは約4万5,000トンもの材料を処理・評価しました。FREMESシステムは放射線測定だけでなく、ベルギー当局に提出するための全ての関連書類を自動で作成しました。その結果、当該施設は2022年に正式に原子力規制から解除され、完全に造成された工業施設から「更地」へと戻りました。
廃炉（デコミッショニング）分野では、二つの形でサービスを提供しています。一つはエンジニアリングおよび計画立案で、段階的な廃炉プロセスを提示し、具体的な作業手順や必要機材の仕様まで詳細に設計します。もう一つは、実際の作業を当社が請け負うケースで、許認可の取得から特定の原子炉設備の解体完了までを一括で担当します。
直近で完了した廃炉プロジェクトは、スウェーデンのオスカーシャムンおよびバーセベック両サイトにある計4基の原子炉圧力容器の解体です。このプロジェクトは2019年から2024年にかけて実施され、作業を重ねるごとに効率が向上しました。次の部材の前処理を進めながら、前工程の後処理を並行して行うという作業フローを確立できたためです。 同一のチームと設備を用い、現場から現場へと移動しながら作業を進めるこのモバイル型のビジネスモデルは、今後の廃炉市場における標準的な形になる可能性があると考えています。
―― 非常に興味深いテーマですが、昨年NUKEMを買収した日本のIT企業であるムロオシステムズとは、どのようにつながるのでしょうか。
二宮暢昭: IT企業として、エネルギーの将来を考えることは極めて重要です。ムロオシステムズ、そしてそれ以前に在籍していたソフトバンクでの経験を通じて、将来の技術を支えるために、どれほど膨大なエネルギーが必要になるのかを肌で感じてきました。AIやクラウドサービス、さらにはブロックチェーンといった分野を見れば、その重要性は明らかです。 たとえばビットコインは、現在すでに世界の電力消費量ランキングで26位に位置し、全体の約0.2％を占めています。イーサリアムも同様で、今後さらに増加する傾向にあります。こうした背景から、近年ではIT企業が戦略的に水力発電所や原子力発電所を取得する動きが出てきました。次世代のブロックチェーンやITインフラを支えるには、自然エネルギーや安定した低炭素電源の確保が不可欠だからです。この点は、ムロオシステムズでも強く認識していました。
実際に、キルギスでは政府と協力して水力発電の整備に取り組んでいますし、エチオピアではすでに電力供給の約80％が水力発電によって賄われています。一方、日本では原子力発電が占める割合は現在5％強にとどまり、残りの多くは石炭や石油による発電です。この状況は、将来的に変えていく必要があると考えています。 NUKEMは、新設炉の技術支援から、老朽化した原子力施設の安全な廃炉までを一貫して担える専門性を有しています。この両方をカバーできる企業は非常に稀であり、その点が私たちにとって大きな魅力でした。
トーマス・ザイポルト: ここで、新型炉技術の分野において、現在私たちが取り組んでいる内容について補足させてください。先ほども触れましたが、小型モジュール炉（SMR）は、原子力産業にとってまさにゲームチェンジャーとなり得る存在です。従来の大型原子炉と比べて小型で柔軟性が高く、建設期間も短く、潜在的な安全性も高いとされています。 SMRへの関心が高まる中で、当社が有する燃料製造に関する知見も再び注目されています。たとえば、高温ガス炉向けのTRISO燃料です。NUKEMはこの技術を1960年代から80年代にかけてすでに開発・製造しており、ユーリヒのAVRやハムのTHTRといった原子炉向けに実績を積んできました。この分野のノウハウは失われることなく、現在も社内に蓄積されています。こうした技術を有する企業は、世界的に見てもごく限られています。
私たちにとって重要なのは、燃料製造、エンジニアリング、そして将来的には廃炉に至るまで、原子力のライフサイクル全体にわたって知見を提供できる点です。SMRは今後10年から20年にかけて成長が見込まれる市場であり、NUKEMとしても、その初期段階から関与していきたいと考えています。
―― ムロオシステムズにとっては、まさに未来への投資と言えそうですね。NUKEMとしては、この買収をどのように受け止めていますか。
トーマス・ザイポルト: ムロオシステムズによる買収以前、NUKEMはロシアの国営企業であるROSATOMの傘下にありました。2013年から同社のグループ企業となっていましたが、当時としては理にかなった判断だったと思います。ROSATOMは世界有数の原子力関連企業であり、その国際的なネットワークを通じて、特に東欧やアジアを中心としたプロジェクトに参画する機会を得ることができました。 しかし、2022年にウクライナ戦争が始まったことで状況は一変します。ドイツのGmbHであるNUKEM自体は制裁の直接的な対象ではありませんでしたが、ロシア国営企業の傘下にあるという事実から、多くの欧米顧客が取引を見合わせる、あるいは継続できない状況となりました。新規案件はほとんど立ち上がらず、新たな事業開発は事実上不可能となってしまったのです。
その結果、従業員数は一時120名を超えていたところから100名を下回るまでに減少し、状況が好転する兆しも見えませんでした。NUKEMにとって、所有構造を見直すことは避けられない選択だったと言えます。そうした中で、財務的な安定性をもたらすだけでなく、原子力の将来像に対する私たちの考えを共有できるパートナーとして、ムロオシステムズと出会えたことを大変心強く感じています。
二宮暢昭: ムロオシステムズとしての考え方は、次のようなものです。あらゆる投資判断には、常に二つのリスクが存在します。一つは、NUKEMへの投資が期待した成果を生まない可能性です。このリスクは、どんな投資であっても完全に排除することはできません。 しかし、もう一つのリスクがあります。それは、数年後に振り返ったときに、「なぜあの時、この機会を掴まなかったのか」と後悔することです。NUKEMの持つ技術力や強みを実際に理解した結果、私たちにとっては後者のリスクの方が、はるかに大きいと感じました。
トーマス・ザイポルト: 私たちも同様に、NUKEMが有する原子力分野の専門性は、ムロオシステムズのポートフォリオにとって極めて相性の良い補完関係にあると確信しています。NUKEMにとっても、単に財務的な安定をもたらすだけでなく、原子力産業の将来像について同じ視点を共有できるオーナーと出会えたことを、大変心強く感じています。
―― ロシア企業から日本企業へのオーナー交代は、文化面でも大きな変化だったのではないでしょうか。実際の協業はいかがですか。
二宮暢昭: ムロオシステムズは非常に国際色の強い企業で、私自身もこれまで多くの国でビジネスをしてきました。その中でも、品質という点ではドイツは際立っていると感じています。論理性や精密さを重んじる姿勢は、ポルシェやBMWといったドイツブランドにも象徴されており、私自身も非常に尊敬していますし、個人的にも高く評価しています。
私の経験では、ドイツの方々は論理や数値を重視し、人間関係の機微よりも合理性を優先する傾向があります。一方、日本ではその点がかなり異なります。さらに細かな違いもあり、例えば日本人の私にとっては、ドイツに祝日がこれほど多いことは少し驚きでした。こうした違いがあるため、最初からすべてがスムーズに進むわけではありません。しかし、お互いの働き方や価値観を理解し、慣れてくると、協業は非常にうまく機能していると感じています
トーマス・ザイポルト: NUKEMは、事業の約8割を海外で展開しており、さまざまな国・地域で活動しています。従業員の4分の1以上はドイツ国籍を持たない、あるいはドイツ国外で育った人材です。そのため、異なる文化や国と協働することには非常に慣れています。ドイツのビジネス文化は非常に率直で、これはスイスと並んで世界的にも特徴的だと思います。一方、日本では「空気を読む」ことがより重視されます。こうした違い自体は想定していましたが、重要なのは、それをどう乗り越えるかです。その一環として、社内イントラネットでは日本の文化や歴史の特徴を紹介する記事を掲載しましたが、これは社員から非常に好評でした。
また、二宮さんをはじめ、ムロオシステムズのエンジニア数名が数か月間ドイツに滞在し、現地の技術者と直接顔を合わせながら議論を重ねました。この取り組みは非常に実り多いもので、得られた知見や経験は日本の本社にも持ち帰られています。現在では、両社で同じ業務に携わる担当者同士が日常的にコミュニケーションを取っています。私たちはお互いに強い関心を持って協力してきましたし、その姿勢はいまも変わっていません。
―― こうした文化の違いは、原子力の捉え方にも表れているのでしょうか。
トーマス・ザイポルト: ドイツにおける原子力産業の状況は、国際的に見てもかなり特殊だと思います。福島第一原発事故の後、多くの国が原子力からの撤退を表明しましたが、現在に至るまでその方針を堅持しているのはドイツだけです。一方で、スウェーデンは再び原子力への回帰を決め、イタリアも少なくとも再検討を始めています。背景にあるのは、再生可能エネルギーだけではCO₂排出量を十分に削減できない、という現実的な認識です。私たちの立場から見ると、原子力は依然として欠かすことのできないエネルギーの一要素です。
ドイツでは、原子力をめぐる議論が非常にイデオロギー的に行われてきました。もともとは核戦争への恐怖に対する反対運動でしたが、それが次第に原子力発電そのものへの反対へと広がっていきました。このように感情的で強く政治化された議論は、他国ではほとんど見られません。日本でも同様です。日本は原爆投下と実際の原子力事故という二つの重大な経験をしているにもかかわらず、です。
それでも日本は原子力から完全に撤退する選択はしていません。非常に実務的、かつ現実的に判断しています。私の記憶では、日本には54基の原子力発電所があります。福島事故後に一部は停止しましたが、それは原子力そのものを否定した決断ではありませんでした。既存の原子力発電所を、より安全に運用できるかどうかを徹底的に検証するための措置だったのです。
自然災害に十分耐えられるかどうかを確認するための検証プロセスが設けられ、原子力を恒久的にやめるという選択肢が真剣に検討されたことはありませんでした。日本では、運転寿命を迎える既存の原子炉を、より安全で効率的、かつ運用しやすい新しい技術の原子炉へ置き換えていく方向が明確に示されています。
―― 二宮さん、日本人としてのご自身の視点をお聞かせください。なぜ日本は、これほど大きな経験を経てもなお、原子力技術に対して前向きなのでしょうか。
二宮暢昭: 広島・長崎への原爆投下、そして福島第一原発事故。日本はおそらく、世界で最も深刻な原子力に関するトラウマを経験してきた国だと思います。私自身、長崎からそれほど遠くない博多の出身です。原爆の投下地点が少し違っていたら、今ここに私はいなかったかもしれない、そう考えることもあります。
それでも日本人は、トーマス・ザイポルトさんがおっしゃった通り、原子力を非常に現実的に捉えています。日本は山が多い島国で、石油や石炭といった大規模な天然資源をほとんど持っていません。つまり、エネルギー資源に恵まれていない国なのです。そして第二次世界大戦後の歴史を通じて、エネルギーを海外に依存することが、いかに不安定で危うい状況を生むかを、日本は身をもって学んできました。
福島の事故後、いくつかの原子力発電所は停止され、現在も22基の原子炉が停止状態にあります。ただし「停止」とは完全に止めたという意味ではありません。これらの原子炉は低出力の状態で維持されており、発電はしていないものの、全体コストの20〜30％が継続的に発生しています。
そのため、産業的にも経済的にも、原子力発電所を段階的に再稼働させる圧力が存在します。代替案は、石油やガスを引き続き海外から輸入し続けることですが、日本はそれをできる限り避けたいと考えています。
この点が、他国との大きな違いです。日本にとって原子力は、単なる輸出産業や技術分野ではありません。国家の安全保障に直結する問題なのです。
―― こうした背景を踏まえ、NUKEMの将来をどのように描いていますか。
二宮暢昭: 私たちには明確な三段階のプランがあります。
第一段階は、既存事業の立て直しと安定化です。失われたものを再構築するだけでなく、ウクライナ戦争以降、とりわけAIの活用などによって変化した最新の要件にも対応していく必要があります。この段階では、ドイツ、スイス、北欧といった中核市場に注力し、既存の顧客基盤を改めて築き直すことを目指します。
第二段階では、事業の拡大です。欧州に加え、特に東南アジアでの展開を強化したいと考えています。日本国内にはすでにこの分野の有力企業が一定数存在しますが、台湾や韓国といった市場には、まだ大きな成長余地があります。
第三段階は、事業ポートフォリオの拡充です。例えば、これまで原子力分野で培ってきた廃棄物処理の知見を、化学廃棄物分野へ応用することも検討しています。また、TRISO燃料やSMR関連事業をさらに発展させ、全体戦略の重要な柱にしていきたいと考えています。ただし、これは数年先の話です。まずは既存事業を再生させ、経営危機を完全に乗り越えることが最優先です。
Kostenfrei abonnieren
„J-BIG – Japan Business in Germany“ ist das E-Mail-Magazin rund um die Aktivitäten japanischer Unternehmen im deutschen Markt. Registrieren Sie sich kostenfrei!
トーマス・ザイポルト: そのプロセスはすでに本格的に動き始めています。多くのお客様から、新しいオーナーのもとであれば、ぜひ取引を再開したいという声をいただいています。問題はNUKEMそのものではなく、ロシア資本下にあったことだ、とはっきり言われてきました。現在はその信頼回復に取り組んでおり、状況は確実に好転しています。従業員数も再び増加に転じました。
SMR分野についても、私たちは良いポジションにいると考えています。SMR市場には将来性がありますが、最終的にどの技術、どの企業が勝ち残るかは、まだ誰にも分かりません。世界中で300以上のSMRプロジェクトが進行しており、最終的に市場を主導するのがどの10社になるのかは未知数です。
ただし、全SMRプロジェクトの約30％はTRISO粒子燃料技術に基づいています。そして、この分野で実績と経験を持つ企業は世界的にもごくわずかです。私たちはその一社です。そうした点から見ても、十分に楽観できる理由があると考えています。
二宮暢昭: 私たちは進むべき方向について明確なビジョンを持っています。ただし、どんな旅でもそうであるように、途中で予想外の出来事に出会うことは避けられません。その際には、柔軟にルートを見直す必要があります。すべてが最初から見通せるわけではありませんが、だからこそ、この挑戦は面白いのだと思います。
